HPVについて：世界に学ぶ予防戦略〜日本で今日できること〜
ヒトパピローマウイルス（human papilloma virus：HPV）に対するワクチンが開発され、世界中で使用されています。
今回は、HPVワクチンをいち早く定期接種として導入したオーストラリアの取り組みを中心にご紹介します。
この記事で言いたいこと
・HPVワクチンは世界で広まり、日本でも今後の接種拡大が期待されています。
・HPVワクチン導入後、オーストラリアでは若い女性の前がん病変が減り始めています。
・HPVワクチン導入後、オーストラリアでは若年層で初診時にコンジローマと診断される割合が低下しています。
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HPVワクチンの導入状況
2024年1月時点で、World Health Organization（WHO）加盟国194か国のうち、137か国（71%）が国家プログラムに導入し、導入国のうち59か国（43％）が性別を問わずに接種対象としています。
オーストラリア
2007年に女性から開始し、2013年から男性にも拡大されました。
学校での集団接種（学校接種）を軸に、国の公費制度として継続されています。
日本
公費の定期接種は小6～高1相当の女性が対象です（男性は全国一律の定期接種対象ではありません）。
2013年に定期接種が開始されましたが、接種後の症状に関する報告が相次いだことを背景に、国は積極的勧奨を一時差し控えました。
その影響で、出生年度（世代）によって初回接種率に大きな差が生じています。
2022年4月に積極的勧奨が再開され、定期接種を逃した方には公費助成（キャッチアップ接種）も行われました。
・小6〜高1相当の女性：公費で定期接種を受けられます。
・キャッチアップ接種を受けた方：2026年3月31日まで残りの接種を公費で完了できます。
※2022年4月から2025年3月までの間にキャッチアップ接種を1回以上受けている必要があります。
・上記以外の女性と男性：自費または自治体助成での接種となります。
HPV関連がんの動向
子宮頸がんは、まず細胞の変化が検診で細胞診異常として見つかります。
その一部が前がん病変を経て、長い時間をかけてがんへ進むことがあります（数十年かかることもあります）。
そのため、HPVワクチンの効果はまず細胞の変化や前がん病変の減少として現れ、時間がたってからがんの減少にもつながっていきます。
オーストラリアと日本では見ている指標は異なりますが、どちらも子宮頸がんに至る早い段階での変化を見ています。
両国のデータはHPVワクチンが子宮頸がんの予防に役立つことを示唆しています。
オーストラリア
HPVワクチンの普及に伴い、若年女性の前がん病変の検出率が著明に減少しています。
出典： Australian Centre for the Prevention of Cervical Cancer（ACPCC） Technical Paper 2022から抜粋
子宮頸がん検診を受けた女性1,000人あたりの前がん病変の検出率を年齢別に示しています。
HPVワクチンの普及後、特に20歳未満（水色）および20–24歳（オレンジ）で検出率が大きく低下しています。
日本
出生年（世代）ごとの集計として、日本の20歳時の子宮頸がん検診で軽度～高度の細胞診異常（ASC-US+）が見つかった割合は、接種率が62〜71%と高かった1994〜1999年生まれの世代で平均3.76%でした。
一方、接種率が約10%にとどまった2000年生まれの世代では5.04%でした。
これは個人の将来をそのまま示す数字ではありませんが、接種率が低い世代で細胞診異常が多い傾向がみられます。
出典： 20歳時の子宮頸がん検診における細胞診異常（ASC-US+）検出率 出生年別比較：接種世代 vs 接種差し控え世代。筆者作図（データ出典： Yagi A, et al. Lancet Reg Health West Pac. 2021から抜粋
子宮頸がん検診を受けた女性1,000人あたりの前がん病変の検出率を年齢別に示しています。
HPVワクチンの普及後、特に20歳未満（水色）および20–24歳（オレンジ）で検出率が大きく低下しています。
尖圭コンジローマの動向
HPVワクチンには、尖圭コンジローマの予防にも役立つ種類（4価／9価HPVワクチン）があります。
そのため、接種が広がると尖圭コンジローマは減少しやすいと考えられます。
オーストラリアでは若年層の尖圭コンジローマが著明に減少しています。
一方、日本では同様の減少は明瞭ではありません。
その背景には、（1）感染状況を把握する方法（指標）の違い、（2）HPVワクチン接種率の違いが関係し得ます。
オーストラリア
性感染症クリニックを初めて受診した人のうち、尖圭コンジローマと診断された割合を指標としています。
全年齢でこの割合は大きく減少しています。特に21歳未満の女性では、2007年の約10.6%から2022年には0.2%へと、ほぼゼロに近づきました。
2013年から男性への接種も開始しており、男性においても同様の減少傾向が報告されています。
出典： Annual surveillance report 2023から抜粋
子宮頸がん検診を受けた女性1,000人あたりの前がん病変の検出率を年齢別に示しています。
HPVワクチンの普及後、特に20歳未満（水色）および20–24歳（オレンジ）で検出率が大きく低下しています。
HPVワクチン導入後に全年齢で初診時に尖圭コンジローマと診断される割合が減少しています。
1歳未満は薄い青丸で示されています。
日本
国のサーベイランス（定点医療機関からの報告）にもとづく定点当たり報告数（定点医療機関1施設当たりの平均報告数）で動向が示されます。
15 歳～29 歳の若年者での尖圭コンジローマの発生動向は、男性は横ばい～やや増加傾向、女性は横ばいと整理されています。
日本で同様の減少が明瞭でない背景として、HPVワクチン接種率が十分に高くないことも一因になり得ます。
（図）日本における29歳以下の尖圭コンジローマの定点当たり報告数（男女別）の年次推移。筆者作図（データ出典： 厚生労働省「年齢（5歳階級）別にみた性感染症（STD）報告数の年次推移」、国立健康危機管理研究機構（JIHS）感染症情報提供サイト「感染症発生動向調査年別一覧（定点把握）－2023－」）
HPVワクチン、受けていますか？
自治体から届く案内・予診票を確認し、接種できる医療機関を受診しましょう。
母子健康手帳などで「何回接種したか」を確認し、未完了なら早めに残りを接種しましょう。
2025年3月31日までにキャッチアップ接種を1回以上受けている方は、2026年3月31日まで残りの接種を公費で受けられます。
定期接種の対象外でも、希望があれば任意接種として受けられます。
費用は原則自己負担です。まずは、かかりつけ医またはお近くの医療機関にご相談ください。
当院でも接種を行っています。
ご希望の方はお気軽にご予約ください。
＜医師 塩尻 大輔＞
パーソナルヘルスクリニック院長、医学博士。
国立国際医療研究センター（東京都新宿区）とパーソナルヘルスクリニックにて、HIVやPrEPをはじめ、性感染症・性病検査に関する科学的根拠に基づいた正しい知識と、患者様の心に寄り添った医療を提供されています。
日本生まれですがアフリカのケニア育ちで、現地でも医師免許を取得しており、医療支援や教育支援等を実施されています。
当院でも非常勤医師として診療いただいております。
