抗HIV薬と呼ばれる薬を使って、体内でのHIV増殖を阻止し、血中のHIVウイルス量を検出限界値未満に抑えることを目標とし、免疫機能の低下を防ぎます。

CD4陽性T細胞の数を増やし、免疫機能を回復させ、日常的な感染症や特定のがんに対する抵抗力を向上させます。

免疫機能の低下によって、発症する可能性のある日和見感染症があれば、予防薬を服用します。

日和見感染症を発症した場合、治療薬を服薬します。現在では、病原体にもよりますが、日和見感染症は、ほぼ完治させることが可能です。

・抗HIV療法を継続することで、血中のウイルス量が200 copies/mL未満（日本では20 copies/mL未満）の状態を6ヶ月以上維持している状態のHIV陽性者は、

・他の人に性行為を通じてHIV感染させることは一切ない

すなわち、「検出限界値未満＝HIVはうつらない」という科学的事実を表しています。

1か月の医療費が一定額を超えればいつでも利用できる制度で、HIV診断時から使用することができます。

医療費の自己負担を軽減するために、所得に応じて月の自己負担上限額が決まっています。

入院の際は、医療費が高額になることがあるため、保険者に「限度額適用認定証」を発行してもらいましょう。

HIV感染症は、検査データや症状により「免疫機能障害」の1～4級として身体障害者手帳の申請を行うことができます。

級や障害の状態等が該当した場合、医療費の助成や障害者のサービス等が利用できるようになります。

HIV感染症の治療費は、外来での1ヶ月分の医療費の自己負担で健康保険を利用しても約7〜8万円になります（3割負担で計算）。

このため多くの患者さんは、自己負担を減らすために身体障がい者手帳の申請を行った後、自立支援医療制度を利用して治療を行います。

身体障がい者手帳の申請を行うには、①エイズを発症している②4週間をあけた連続する2回の検査の結果がある、のいずれかを満たし他の認定条件を満たす必要があります。

当院では、これらの申請をエイズ治療拠点病院で行っていただけるよう適切にサポートしております。

免疫機能障害として身体障がい者手帳を取得すると、HIV感染に関する医療に係る医療費の自己負担のみを軽減できます。

原則は1割負担ですが、世帯（同じ医療保険に加入している家族）の所得に応じて、月ごとの自己負担上限額が決められています。

さらに、免疫機能障害の人は＜重度かつ継続＞の対象となり、所得が一定以上でも自己負担上限額が設けられています（下表）。

毎月の自己負担上限額は所得（保険証の世帯）に応じて決まっています。

障がい者の医療費（保険診療内）の自己負担を軽減します。

助成対象は、各自治体によって所得要件や身体障害者手帳の等級範囲が異なります。

受けられるサービスの内容や障害者自立支援医療との併用については、ご自身で各自治体にお問い合わせください。

当院で重度心身障害者医療費助成を使用する場合、必ず大阪府内の「医療証」をご持参ください。